これからのヒット商品のキーワードは『備える』だ。

地震、テロ、コンピューターウィルス、ヒートアイランド…など、われわれの周りには危険があふれている。裏を返せば、その危機に対処するビジネスが必要とされているわけだ。たとえば、天気予報に加えて「地震予報」のような”予知情報”へのニーズが高まると思う。
こうした情報化が進むと、情報そのものは無料化する。リクルートが首都圏で配布している「Ｒ２５」などのフリーペーパーが、そのいい例だ。収益は企業からの広告宣伝費で賄い、無料化してシェアを獲得する方式の登場で、情報の収益構造は拡大の一途をたどっていくだろう。
つまり、「情報そのものを売る時代」から「情報は無料で、その情報から派生したビジネスや商品を販売する時代」にシフトしていくと僕は思う。たとえば、毎朝のテレビでは「占い」が無料で放映されている、その中で重要なのは、運がいいか悪いかではなく、そこに出てくるラッキーカラーなどの情報をどうビジネスに生かしていくか、である。今後は、そうした発想をもとにした新しいビジネスが発生すると僕は考えている。

では、たとえば地震情報が無料化したら、どうなるだろうか？
消費者は地震に「備える」ためのグッズやサービスを購入しようと思うだろう。しかし、一体何を買えばいいのかわからないから、まず専門的な情報を得ようとする。だが、検索サイトの「グーグル」で「備える」という言葉をキーワードに検索すると、なんと６０万件以上サイトがヒットしてしまう。ここから適切なサイトへと誘導し、適切な商品を販売するサービスが、ビジネス化できるかもしれない。

地震のほかにも、迫り来る危機はめじろ押しだ。団塊の世代の大量退職が始まる「2007年問題」や少子高齢化問題、ニート対策や独居老人対策など、職場から生活にまで広範囲に及ぶ。それらすべてに「備えビジネス」のチャンスがある。就職難に備えての能力養成講座や老後に備えての投資や保険、地震に備えてのリフォームなど、すべてが「備えビジネス」のチャンスがある。就職難に備えての能力向上養成講座や老後に備えての投資や保険、地震に備えてのリフォームなど、すべてが「備えビジネス」につながるのだ。